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ちと気が早いかもしれませんが・・・

Flavor6の冬用スーツ限定オーダーフェアー。






これはマジでお得ですよ。

O'sideサーフまでどうぞ！

◎こんな最近の記事　まったく人気の無さそうなサーフショップの店長独断トピック◎

英語アレルギーの日本人には”きゃー”となる、社内英語公用化。

英語を学ぶのは大変。トップの考えも分かるけどね。どうなる日本企業！！！

実は僕、高校の英語の教師だったんです。TOEIC900点台でも、ぜんぜん満足に喋れなかったですよ。海外に留学した時は、自分のふがいなさに落胆×100でした。テストの点と、実際の英語力にはかなり乖離もあるものと考えられるが、逆を言えば、テストの点数以上の英語力が必要なのかもしれない。

今のままの日本の英語教育じゃダメだと思う。本当に英語をマスターするには、過激にすべての町のサインなど英語と日本語両方にしないと・・・でもそんなこと多分不可能。そんな意味で、社内の日本人同士の会話を英語にするのは、まま妥当な戦略かと。

僕自身も留学時代は、日本人同士は英語だったけど、英語ができる帰国子女系は逆に日本人同士は日本語で話したがっていたです。

僕は

お前らはいいよなあー英語がもともとできるから。英語オンチの俺らの気持ちなんてわかんねーだろなあ。英語が喋れないこの惨めさを・・・

と思っていました（帰国子女系の人、すみません）。

どーなる日本？

批判だけじゃ進歩ないから、僕なりの英語教育理論を

①まずは仕事をする各個人がこれからの成長戦略を考え、英語に対する必然性を意識する
②個人だけの力じゃあどうしようも無いから、行政も英語教育をさらに助ける
③英語教育で必要な、高い能力の教員を育てる
④留学などの機会を増やすようにする

もしかしたら、①が一番大切なのかなあ・・・Motivationが無いと、何事もマスターできんもんね。

◎記事◎

カジュアル衣料ユニクロを展開するファーストリテイリングと、インターネット商店街の楽天が、相次いで社内の「公用語」を英語にすることを明らかに した。これまでも外資系企業は当然のこと、外国人がトップの日産自動車などが会議を英語で進めたり、文書を日英2種類としたりする動きはあった。しかし ファストリ、楽天のように日本人がトップで国内売上高比率が高い企業によるものは珍しく、ネット上や居酒屋談義でも賛否両論入り混じって話題になってい る。

　楽天の三木谷浩史社長は2010年6月30日の会見で、2012年中に社内の「公用語」を英語に切り替えると発表した。三木谷社長は会見冒頭、自ら英語で説明する力の入れよう。

■ファストリの対象は店長クラス以上の幹部

　「日本企業をやめ、世界企業になる」と宣言し、「世界で事業を成功させるには、スタッフレベルの英語のコミュニケーションが重要。海外の優秀な人材を獲得するためにも必要」などと語った。

　現在1％程度の海外の取扱高を将来的に7割まで引き上げたい考え。楽天は2010年から、既に会議や文書の一部のほか、社員食堂のメニューまで英語にしているが、社員には「日本人同士の話も英語なの？」と急激な変化に戸惑いの声も聞かれるようだ。

　 ファストリも三木谷氏同様、強力なリーダーシップを持つ柳井正会長兼社長が「日本の会社が世界企業として生き残るため」として、「2012年3月から」と 実施時期を明確にして社内英語化を進める。現在は1割程度の海外売上高比率を、楽天と同様に7割にまでもっていく方針で、そのためのインフラとする考え だ。

　ただ、「英語化」の対象は全社員ではなく、店長クラス以上の幹部に絞る。非英語圏の中国などでも幹部には「英語化」を課す。「渋谷店長から上海店長に」といった異動を定期的に実施していくことで、経営のグローバル化を進めるという。

　 ファストリは幹部人材に「最低限のレベル」として国際英語能力テスト「TOEIC」700点以上の取得を課すため、社内で研修を積ませる。「700点では 海外で仕事するには足りない」という識者の声も聞かれるが、最初からハードルが高すぎても社員がついてこられない、ということかもしれない。

■日本では「仕事したくても、もうそんなにできない」

　 ファストリ、楽天に共通するのは人口が減少し市場が縮む日本では「仕事したくても、もうそんなにできない」（柳井氏）という危機感だ。海外で事業展開する には、海外人材の登用が欠かせないが、コミュニケーションにいちいち通訳を雇うわけにもいかない、ということもある。海外市場開拓に備え、老舗企業でもパ ナソニックが2011年度採用の8割を海外人材枠にするなど、現地幹部だけでなく新入社員の外国人採用を増やす動きも目立ってきた。

　「社内英語化」には「研修コストがかかる」「日本人同士で英語を使うのは生産性が低い」「能力がある人でも英語を話せないために発言できないなら能力を生かせ ない」などデメリットの指摘も多いが、「国内市場が伸びない以上、英語化の大きな流れは止まらない」との見方も強まっている。中学から大学まで10年間学 んでもちっとも話せないといわれて久しい日本の英語教育を、そろそろ本気で見直す時期に来ているのかもしれない。